米DeFi教育財団（DEF）とイプソスが2023年9月8日から16日にかけて実施した全国調査によると、米国成人の63％が現行の金融システムに改革が必要だと考えていることが分かった。調査は1,545人を対象に行われ、誤差は±2.8ポイントだったとCoinPostが報じている。

一方で、現行の金融システムを安全だと考える回答者は19％にとどまり、仮想通貨取引所を信頼していると答えたのはわずか4％だった。これらの結果は、米国における伝統的金融への不信感と、仮想通貨やDeFi（分散型金融）に対する認知度および信頼がまだ低いことを示している。

日本の投資家にとっても、米国市場のこうした動向は今後の金融商品や規制環境の変化を見極めるうえで重要な指標となるだろう。